GDP約70%！アメリカ経済の主役、個人消費の内訳と知られざる影響

アメリカの経済ニュースを見ていると、「個人消費が好調」とか「消費が減速」といった言葉をよく耳にしますよね。

実は、この「個人消費」、アメリカのGDP（国内総生産）の約7割を占める、とんでもなく重要な存在なんです。

「え、そんなに？」と思った方もいるかもしれません。

今回は、このアメリカの個人消費が「何に」「どれくらい」使われているのか、そしてそれがアメリカ経済や世界のマーケットにどんな影響を与えるのかを、簡単にご紹介したいと思います。

個人消費、何に使われているの？

アメリカの個人消費（Personal Consumption Expenditures: PCEと呼ばれます）は、大きく分けて「サービス」と「モノ（財）」に分かれます。

そして、この「サービス」への支出が、個人消費全体の多くの割合を占めているのが特徴です。

例えば、直近のデータ（例えば2023年など）を見ると、個人消費全体の約3分の2がサービスへの支出でした。

サービス支出

…など、形のないものにお金を払うイメージです。特に医療費や住宅関連費の割合が大きい傾向があります。

物品支出（財）

こちらはさらに「耐久消費財」と「非耐久消費財」に分かれます。

具体的な内訳の割合は年によって多少変動しますが、大まかに言うと
サービス　＞　非耐久消費財　＞　耐久消費財
の順で支出が多いことが多いです。

2024年第4四半期（10–12月の３ヶ月間）のPCE概要

合計：約6.35兆ドル／31.4％ FRED
- 耐久財：約2.23兆ドル／11.0％ FRED
- 自動車・部品：約0.76兆ドル／3.8％ FRED
- 非耐久財：約4.12兆ドル／20.4％ FRED

合計：約13.9兆ドル／68.6％ FRED
- 住宅・光熱：約3.62兆ドル／17.9％ FRED
- 医療：約3.41兆ドル／16.8％ FRED
- 飲食・宿泊：約1.46兆ドル／7.2％ FRED
- 食料・飲料購入（店舗外）：約1.50兆ドル／7.4％ FRED

個人消費の動向は、様々な要因に影響されます。主なものをいくつかご紹介します。

所得の増減:
- これは当たり前ですが、お給料が増えれば消費に回せるお金が増えますし、減れば財布の紐が固くなります。雇用情勢が良いか悪いか、賃金が上がっているかどうかが大きく影響します。
消費者信頼感:
- 「将来の生活は大丈夫かな？」「景気は良くなりそうかな？」といった、消費者の心理的な安心感も重要です。将来への不安が強いと、たとえ所得があっても節約しようという気持ちになります。
金利の動向:
- 住宅ローンや自動車ローンなど、大きな買い物は金利に影響されます。金利が低いとローンを組みやすくなり、消費を後押しします。逆に金利が高いと、借金してまで買おうという気持ちになりにくくなります。
資産価格の変動:
- 株や不動産の価格が上がると、「なんだかお金持ちになった気がする！」という気分になり、消費が増えることがあります（資産効果と呼ばれます）。逆に、価格が下がると気分が落ち込み、消費を控えることがあります。
政府の政策:
- 過去には、不況時に政府が国民に直接給付金を配るなどの政策を行いました。こうした政策も、一時的に個人消費を大きく押し上げる効果があります。