「最近、景気が良くないって聞くけど、株価は意外と下がってないな…」
そんな風に感じたことはありませんか？
実は、株式市場には景気全体の波に左右されにくく、比較的安定した業績を保ちやすい、いわゆる「不景気に強い（ディフェンシブ）」と言われる業種が存在します。
今回は、東京証券取引所（東証）が市場を分類している「33業種」の中から、なぜ特定の業種が景気後退期でも比較的堅調なのか、そして具体的にどんな業種があるのかを簡単にご紹介します！
なぜ「不景気に強い」業種があるの？
景気が悪くなると、多くの企業はモノが売れなくなったり、サービスの利用が減ったりして業績が悪化し、株価も下がりやすくなります。
一方で、どんな状況でも「これだけは必要」とされるモノやサービスを提供している業種は、景気が悪くなっても需要が大きく落ち込みにくい特徴があります。
つまり、生活に欠かせないものや、社会の基盤となるサービスに関わる業種が、「不景気に強い」と言われる傾向にあるのです。
東証33業種から見る「不景気に強い」代表的な業種はこれ！
東証の33ある業種の中から、特に「不景気に強い」と言われやすい代表的な業種をいくつか見てみましょう。
- 医薬品
病気になったら、景気に関係なくお薬が必要です。新しい薬の開発にはリスクもありますが、一度市場に出れば安定した収益が見込める場合が多いです。 - 食料品
人間は食べなければ生きていけません。スーパーで買う食品や日常的な嗜好品（飲み物など）は、景気が多少悪くなっても大きく消費が落ち込むことは少ないです。 - 電気・ガス業
電気やガスは、私たちの生活や産業活動に必要不可欠な社会インフラです。毎月必ず支払う性質のものであり、景気に左右されにくい安定した需要があります。 - 情報・通信業
スマートフォンやインターネットは、今や生活や仕事の一部になっています。通信料は固定費として支出されることが多く、景気後退期でも比較的安定した収入源となります。（ただし、広告収入など景気に左右されやすい事業も含む場合もあります） - 小売業（特にスーパーマーケットなど）
一口に小売業と言っても様々ですが、食料品や日用品を扱うスーパーマーケットやドラッグストアなどは、景気の影響を受けにくい代表例です。高価なものや贅沢品の販売は落ち込みやすいですが、生活必需品は安定しています。
注意点：「絶対に大丈夫」ではない！
これらの業種は「不景気に強い」と言われますが、これはあくまで「景気敏感な業種（自動車や機械など、景気が良い時に大きく伸びる業種）と比べて、相対的に影響を受けにくい」という意味です。
全く影響がないわけではありませんし、個別の企業の経営状況や不祥事などによって株価は変動します。また、好景気の時には、景気敏感な業種の方がより大きく株価が上昇する傾向もあります。
まとめ
株式投資を考える上で、それぞれの業種が持つ特性を知ることはとても重要です。特に景気の先行きが不透明な時期には、「不景気に強い」と言われるような、ディフェンシブな側面を持つ業種や企業にも注目してみると良いかもしれません。
ただし、投資は必ずご自身の判断で行い、様々な情報を集めてから検討するようにしましょうね！
その他
豆知識
投資に関する豆知識が他にもあります。
速聴のススメ
アニメが5〜７分、映画が30〜60分で見れるようになります。
しかもお金かけずに自力で誰でもできます。
投資について
ハゲを克服寸前で、断酒にチャレンジするなんでもやっちゃう無謀なおじさんですが、
先日、資産が４２００万円に到達しました。
確定利益である配当・分配金も２０２４年はおかげさまで709万円となり
2024年末の資産増（前年対比）：+1,386万円(+48%)となりました。
断酒も髪も投資も順風満帆です。
\毎月の投資収益(2024年)/
\総資産(2024年末)/
もし投資にもご興味あればこちらもぜひご覧くださーい
コメント